第１位 司法書士
第２位 公認会計士
第３位 中小企業診断士
第４位 建築士
第５位 税理士
難関資格にチャレンジしたい！
でも現実には厳しい結果がでています。
1位の司法書士は、毎年3万人前後が受験するものの合格者は500〜900人程度という難関資格。
2位の公認会計士は、法人の財務書類の監査、証明を一手に引き受ける、財務のスペシャリストの資格。
5位の税理士は5科目取得までに何年かかっても良いので、1年ごとに1科目取得を目指して、働きながら転職を考える人もいるようです。
1〜5位のいずれの資格も、取得するのは容易ではありません。
しかし、難関な分将来の安定度はバツグンといえます。
取得後をイメージして、勉強するのが効果的かもしれません。
再就職に役立つ求人情報検索サイトはいろいろありますが、日本最大級の総合求人情報サイトは、
「株式会社インディビジョン」が運営する「インディビジョン」です。
再就職に役立つ求人情報検索サイト「インディビジョン」には約30万件もの求人情報が毎日更新、
ハローワークはもとより民間の転職サイトの情報も掲載されています。
再就職に役立つ求人情報検索サイト「インディビジョン」の特徴は、検索条件が多いことで、
職種や業種、雇用条件、経験の有無、勤務地、年齢、希望年収なども検索条件に指定することができます。
現状では年齢を検索条件にできるサイトが多くない中で、中高年にとっては特に役立つサイトといえます。
「インディビジョン」を検索する際には、自分が優先させたい検索条件を指定して絞込みをしてから、
検索結果を見ていくのが効率的です。
女性の再就職について、育児期の女性の多くはパート・アルバイトなど非正規雇用を希望しています。
結婚や育児などのために離職した後、現在再就職を希望する女性にその理由をたずねたところ、
「収入を得る必要が生じたから」が半数近くと、「知識や技能を活かしたいから」、
「社会に出たいから」を上回っており、女性の再就職ニーズの高まりは
経済的理由が背景にあると考えられます。
また、子どもをもつ女性の再就職の特徴として、
就業を希望しているものの求職していない人が多いことがあげられます。
これらの人は再就職はしたいものの家事や育児負担から仕事が続けられないと考えて、
求職活動をあきらめている
潜在的再就職希望者ということができます。
育児のために離職した女性の再就職までの期間は、1年未満で再就職する割合は1割強、
1〜4年未満での再就職3分の1と、約半数が4年以内に再就職しています。
しかし、希望する時期に再就職できず、
離職期間が意に反して長くなっている女性もほぼ半数となっています。
従業員の再就職を支援する事業主に労働移動支援助成金（求職活動等支援給付金・
再就職支援給付金）が給付されます。
事業規模の縮小等によって離職せざるを得なくなる従業員に対して
求職活動のための休暇を与えた場合、
再就職先となり得る事業所で職場体験講習を受講させた場合、
民間の再就職支援会社に委託して再就職を実現させた場合など、
従業員の再就職を支援した事業主に助成金が給付されます。
従業員の再就職を支援する事業主は「再就職援助計画」
または「求職活動支援基本計画書」を作成し、
管轄労働局の認定を受ける必要があるなど、受給の要件を満たさなくてはなりませんので、
詳しいことは最寄のハローワークに問い合わせをしましょう。
転職や再就職を望む女性の間で、資格取得が注目されています。
最近、女性に人気のある資格は、カウンセラーなどのメンタルセラピストや、飲食系の仕事に役に立ちそうなフードコーディネーター、また、家庭でも仕事を行えそうなインテリアコーディネーターやWEBデザイナーなどです。
どれも、女性らしい心配りや、センスが役に立ちそうな資格ばかりです。
しかし、実際に、そのような資格を取得したから、即、そういった職種への再就職が決まるとは限らないというのが現実だともいわれています。
資格を取ったけれど、結局は別の職種に再就職をしたという人は多いようです。
再就職のための資格を取りたいと考えるなら、実践として使える資格や、企業が必要だと考えている資格は何かということから、まず考えてみることも大切なのではないでしょうか。
企業が必要とする人材として何が必要かを考え、その上で資格を取得することが、女性の再就職の近道になり、また、せっかく取った資格も生きるといえそうです。